すでに帰宅していた夫（ミャンマー人）が神妙な顔をしています。
曰く、夫の勤める会社がリストラを始めると。
CEOから直々に、全社員に向けてEメールが配信された模様です。
夫の勤める会社は、アメリカ企業の英国現地法人。
アメリカ系の会社って、リストラに関しては
英国の会社よりもシビアそうなイメージがあります。
「あんたはクビ」ってなったら、あっさり即日解雇かも。
でも、話を聞いてみると、英国の法律の変更にともなって、
予想外に多額の経費が発生し、それを埋め合わせるためのリストラっぽい。
ひどいなあ。
とばっちりもいいとこです。
でもまあ、個人のパーフォーマンス云々のせいでじゃないと思うので、
せめて、労働契約で定められたノーティスピリオド（通知期間）の給与と、
法定の解雇手当くらいはもらえるのではないかと。
夫の会社は社員150人ほどだそうですが、15人程度リストラする予定らしい。
1割かあ。
きついなあ。
どんな人が危ないんだろう。
日本では、リストラって、一般的に、ある一定の年齢（中年）以上で、
ある一定の勤続年数以上の従業員が対象になりますよね。
それは、る一定の年齢（中年）以上で勤続年数が長い人は、
給与が多い傾向にあるからだと思います。
せっかく解雇するなら、給与が高い人を解雇したほうが、経費の節約になりますからね。
でも英国では、年齢が高くて勤続年数が長ければ、
必ずしも給与が高くなるわけではなりません。
給与に関係するのは、むしろ「役職」です。
ワタシは英国で働いて、かれこれもう14年ほどになりますが、
ワタシが今まで観察したところ、英国の会社では、
部門長、もしくはシニアマネージャーレベルってのは、
もしその人が急にいなくなっても、上下の人がなんなりとカバーして、
とりあえず仕事が回っていくような印象です。
なので、リストラが始まっておびえるべきなのは、
部門長や、シニアレベルのマネージャーだと思うのです。
ちなみに、その人に秘書がいる場合、秘書も一緒にバッサリ
というケースもありますので、秘書もけっこう不安定なポジションです。
下っ端、つまり、実際に日々の業務で手を動かしている人の場合、
給与がそれほど高くないため、解雇しても、経費削減効果があまりありません。
おまけに、その人が突然抜けてしまうと、
それをカバーするのはマネージャーの仕事となります。
つまり、給与の高い人間に、給与レベルより低い仕事をさせる事になり、
費用対効果が良くありません。
もちろん、本人の勤務態度やパーフォーマンスに問題がある場合、
これを機会にクビにしてしまおう、という事はあるかもしれませんし、
部門長から下っ端まで、部門ごとバッサリ、というケースもありますが、
下っ端だけを狙い撃ちのリストラというのは、あまり無いような印象です。
ずばり、リストラで危ないのは、中間管理職だとワタシは思う！
なので、エンジニアの夫は、きっと大丈夫。。。。。かなあ？
いやあ、やっぱり、危ないかも。。。
エンジニアの中では、歳くってるし。
若くてピチピチしてて安いエンジニアが、世の中には沢山いるしなあ。
というわけで現在、戦々恐々としている我が家です。
なぜならば、夫（ミャンマー人）、今の会社が4社目なんですが、
今まで3回転職したうちの、2回がリストラによるものなのです。
これって、なかなかの打率だと思いませんか。
もしかしたら彼は、リストラされる星の下に生まれてきたのかもしれない。
ワタシが、上司が常務になる星の下に生まれたように。
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